受講料は条件を揃えて比較するべし!
マンション管理士の通信講座については、基礎から過去問・直前対策を含むもので安い講座であれば5万円前後からありますが、高いものでは10万円を超えるものまで幅広くあります。
受講料が高いから内容が充実している、安いからあまり良くない、と決めつけるのは少し間違っており、高いもの安いものにもそれなりに理由があります。
そこで本記事では通信講座の価格を比較する際に、どういったポイントに注意する必要があるのかを解説していきますので、それらを踏まえて受講料を比較するようにしましょう。
通信講座の価格を比較する際のチェックポイント
教材・カリキュラムの内容
当たり前の話ですが、教材の内容によって受講料に差が出ます。
講義教材が含まれていないものや、模擬試験が講座の中には含まれておらずオプションで申し込むものであれば、元の価格は必然的に安くなります。
なので、受講料を比較する際はなるべく同等の教材内容のものを比べるようにしましょう。
- 使用するテキスト(講座オリジナル? or 市販教材?)
- 講義教材の有無
- 初学者向けの基礎カリキュラムの有無
- 直前対策・総仕上げ講座の有無
受講生サポートの種類と内容
通信講座で試験対策をされる多く方がこの受講生サポートを重視されると思いますが、やはりサポート内容についてもピンからキリまであり、種類や内容で受講料にも大きく差が出てきます。
こちらも比較する際は同等の受講生サポートを含んでいる通信講座同士で比較するようにしましょう。
代表的な受講生サポート | |
質問サポート | 添削指導 |
Web学習システム | スクーリング |
サポートメルマガ | 法改正情報の展開 |
割引制度や期間限定キャンペーンの価格を考慮する
各通信講座では、お得な割引キャンペーンを実施していたり、標準で割引制度が備わっているところもありますので、条件やタイミングによっては一般価格より大幅に安くなる場合もあります。
受講申込みをする時期にもよりますが、費用比較をする際は各通信講座の割引価格を踏まえたうえで検討するようにしましょう。
なお、不定期に実施されているキャンペーン情報をキャッチする方法としては、通信講座の公式サイトをマメにチェックするか、資格スクールが発行しているメルマガに登録しておけば高確率で情報が拾えますので、使える手段はドンドン活用していきましょう。
教育訓練給付制度の指定講座かどうかをチェック
教育訓練給付制度の指定講座であれば、講座修了後に合否に関わらず受講料の最大20%がハローワークより支給されますので、実質20%OFFの費用で受講することが可能です。
また、先に紹介した割引価格とは別モノとなりますので、制度が利用できる方であれば両方の恩恵にあやかることが出来ます。
受講を検討している通信講座が、教育訓練給付制度の指定講座になっているかどうかについては、教育訓練給付制度の検索システムで確認することが出来ますが、多少時間差があるようなので、最新情報については公式サイトや講座パンフレットで確認するようにしましょう。